進化するラーニングのカタチバーチャルクラスルームを実践して分かった3つのこと

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コラム

2020.02.10

小西 功二 Koji Konishi
小西 功二サイコム・ブレインズ株式会社
ディレクター / シニアコンサルタント
バーチャルクラスルームを実践して分かった3つのこと

Amazonの台頭によりリアル書店が市場から姿を消しつつあります。インターネットの普及、テクノロジーの進化により、バーチャルがリアルを駆逐するのはもはや書店だけに留まらず、あらゆる市場に広がりつつあります。人材育成の分野においても、その波は押し寄せつつあります。“EdTech(エドテック)”と呼ばれる、教育にITなどテクノロジーを組み合わせて、従来のやり方よりも効果と効率を上げつつ、コストも下げるようなイノベーションの波です。

EdTechの一例である「バーチャルクラスルーム」とは、離れた場所にいる受講者をWeb会議システムなどでつなぎ、講師と受講者があたかも1つのクラスルームにいるような状態を“仮想的に”実現し、そこで実施するトレーニング手法です。今回は我々がある企業様のご要望を受けて協働で実施したバーチャルクラスルーム(以下VCR)の事例を紹介しながら、その効果と限界、今後の可能性について考えたいと思います。

ディスカッション、発表、ロールプレイ、フィードバック。高い双方向性が求められる研修でもバーチャル化は可能?

そもそも今、ビジネスの世界でVCRのようなトレーニング手法が求められる背景には、何があるのでしょうか。第一に、雇用形態や働き方の多様化が進む中、受講者を研修会場に集めるコストが増大していることが挙げられます。第二に、生産性向上や働き方改革が叫ばれる中、トレーニング時間の短縮化が進んでいます。そして最後に、トレーニングの費用対効果がシビアに求められています。もちろん、分子の効果を上げることが本丸ではありますが、その一方で分母である移動や宿泊にかかる費用や機会費用(そのトレーニングに参加していなければ実現していたであろう売上を費用とみなす考え方)を極限まで抑えたいというニーズも確かにあります。

そのような背景から普及が進むVCRですが、実際には1対多数の講演型セミナー(いわゆるウェビナー)や、少人数の会議、1対1の個別指導などの形式をとることが多いようです。しかしながら、高い双方向性が求められる企業内でのコミュニケーション研修を、VCR方式で運用した事例は、国内では寡聞にして知りません。なぜならば、リアルな集合研修では問題にもならないことが、VCRの場合、乗り越えるべきハードルやリスクとしてのしかかってくるからです。具体的には、「討議の結果をクラスで共有し、講師がその内容にフィードバックをすること」など、物理的な空間を共有できていないことから生じる、ちょっとした、しかしながら必要不可欠な、講師と受講者間の双方向のやり取りのことです。

今回実施した全5回のVCRは、マネジャーを対象としたもので、毎回全国から総勢20名前後がオンラインで参加しました。(中には空港ロビーなど外出先からの参加も!)。その内容は部下とのコミュニケーションの取り方、キャリア面談の進め方、戦略の立て方、その前提となる顧客分析、課題把握の仕方など多岐にわたり、いずれも講師と受講者、あるいは受講者間で高い双方向性が求められる内容でした。

今回事例としてご紹介するVCRでは、「zoom」というWeb会議システムを利用しました。
受講者はこのzoomのアプリケーションを各自のPC、タブレット、スマホなどにインストールしてVCRに参加します。
ちなみに、この企業の研修事務局様とは事前の打ち合わせをすべてzoomで行いました。
それにより研修事務局様にはVCRの実施前にzoomに十分慣れていただいていた、ということも今回のポイントのひとつと言えるでしょう。